なぜ、日本では、本来ブレーキをかけるべき業者が不正なMEOを行うのでしょうか?よほど美味しい蜜があるのかもしれません。でもそれは不当な利益です・・・。そこで不正MEOと適正なMEOでは、Googleのマップ検索の上位表示にどのくらい影響があるのかを調査してみました。
■ 不正なMEOがランキングに与える影響
残念ながら、不正にMEOを行うことで、実際にマップ検索のランキングに影響を与えることができるのは事実のようです。それどころか、正当な施策より即効性があると言えます。(不正が不正である所以とも言えます)。
以前、ある実際に行われた調査によると、ある不正な方法でMEO施策を行うと、ほぼ数日から数週間でマップ検索結果の上位3位に表示されることが確認されました。しかも、その時は全て1位表示でした。また、一方でこの不正施策を止めると、数日のうちにランキングが下がることも確認できました。この調査結果からも、この不正操作がマップ検索のランキング上位表示に影響を与えているのは明らかです。悪いやからでなくとも、ちょっとくらいならと、思ってしまうかもしれません。おそらくGoogleもこの事実を把握しているからこそ、不正に対して厳正に対処しているのでしょう。
しかし、不正は不正です。私たちの社会には法律があり、不正な方法で安易に利益を得ようとすると、法の裁きを受けます。Googleも同じです。Googleが取り決めたガイドラインというルールがあり、違反はペナルティーの対象です。
それでは、Googleが認める適切な方法でMEO(ローカルSEO)を行った場合はどうでしょうか?
■ 正当かつ適切なMEOによる施策
結果は、不正な方法に比べ、上位表示に若干時間がかかる傾向にあるものの、継続的に施策を行うことで、十分上位表示は可能です。何より、Googleによりペナルティを科されるリスクはありません。
下のイメージ画像は、PC(デスクトップ)を使って、あるキーワードで実際に検索を行った時の、Googleマップ検索結果に表示されたものです。
また、下は、同じ検索をスマホから行った時のGoogleマップの検索結果です。
PC、スマホとも同じ検索結果が表示されました。
この検索結果と表示されたそれぞれの事業者のマイビジネスの詳細(ナレッジパネル)を見てみると、マップ検索の1位と3位に表示されている事業者は、残念ながら不正にMEOを行っていることが判明しました。マイビジネスの内容を見る限り、1位表示されている事業者は、ある不正を行っている以外、目立ったMEO施策は行っていません。
3位表示されている事業者は同じ不正も行っています。ただし、それ以外にも少しだけMEOを施しています。検索結果は3位です。
2位に表示されている当社は、一切不正は行っていません。Googleが推奨する正当かつ適切な方法のみでMEOを行っています。施策前の当初は、キーワードでマップ検索結果のどこにも表示されない「圏外」でした。しかし、1カ月ほど掛かりましたが、継続的に適正なMEOを継続することで、結果的に当初のマップ検索圏外から2位にまで表示されるようになりました。
また、下の画像は、その時のGoogleマイビジネスの実際のアクセス解析ですが、2位表示された時点から、マイビジネスの検索表示が急激に伸びています。
■ 結論
現時点(2018年11月)では、不正MEOは確かにマップ検索に影響を与えています。ただし、不正が発覚しないことが条件です。Googleにペナルティーを科せられた時点でGoogleマイビジネスは停止され、マップ検索結果に一切表示されなくなります。
正当かつ適切なMEOのみで施策を行うと、上位表示されるまでには時間がかかるものの、継続的に施策を行うことで、確かに上位表示も可能です。何よりGoogleによるペナルティーのリスクはありません。
当社の総括としては、現時点では、不正なMEOでランキングを上げることはできるとしても、同時にGoogleによるペナルティーのリスクも抱えこみますので、当社としては絶対にお薦めはしません。当社は、正当かつ適切な方法のみでMEO(ローカルSEO)を行います。実際に成果を出すことも可能です。何よりgoogleとも仲良くなれます。
なお、Googleマイビジネスのガイドラインに関しては、以下のGoogle公式サイトの記載をご参考下さい。
Google に掲載するローカル ビジネス情報のガイドライン(公式ページより)
すべての Google マイビジネス ポリシー(公式ページより)
Googleの公式ページだけでは、何が不正に当たるのかよくわからない場合は、お気軽にお問い合わせ下さい。また、自社のMEOに不正や不適切な要素があるかどうかを確認、相談されたい場合も、コチラまでお気軽にお問い合わせ下さい。[お問い合わせ]
また、当社は不正なMEOを行う業者を固有名詞で特定してお伝えすることも、また、当社に直接の損害がある場合、あるいは間接的だがそれ相当の被害がある場合を除き、Googleに対して不正行為の報告を代行することもありませんので、予めご了承下さい。そのようなスタンスは取っていません。
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